自己資本利益率（ROE）

仕組み

ROEの計算式は「当期純利益 ÷ 株主資本 × 100」である。IAS 1.54(r)が株主資本の表示を要求し、純利益はIAS 1.81A(a)に基づき包括利益計算書または独立した損益計算書で表示される。分母は期首と期末の平均を用いることが一般的だが、期中に大規模な増資や自己株式取得があった場合は加重平均が適切となる。

ISA 520.5(c)は分析的手続の精度について文書化を要求する。ROEを監査手続として用いる場合、実施上の重要性に対応する閾値を設定しなければならない。たとえば実施上の重要性がEUR 400,000で平均株主資本がEUR 30Mであれば、1.3ポイントのROE変動がその金額に相当する。この閾値を超える変動は原因の調査を要する。

自己資本がマイナスの場合、ROEは数学的に意味を失う。利益を負の値で除すると、実際には良好な収益性でも負の比率が算出されるためである。ISA 520.5(a)は分析的手続の適合性判断を要求しており、このケースでは総資産利益率（ROA）への切替えが必要となる。

実務例：Vanderberg NV

クライアント：ベルギー・アントワープ拠点の特殊化学品メーカーVanderberg NV、FY2025年度売上高EUR 115M、IFRS適用

計算
当期純利益EUR 8.7M ÷ 平均株主資本EUR 52M = ROE 16.7%。前期のROEは19.2%であり、2.5ポイントの低下が認められた。監査調書：ROE計算の基礎データ（試算表参照番号）、前期比較

閾値の設定
実施上の重要性EUR 780,000（全体的重要性EUR 1.2Mの65%）に対し、平均株主資本EUR 52Mで除すると1.5ポイントのROE変動に相当する。実際の変動2.5ポイントはこの閾値を超えるため、原因の調査が必要である。監査調書：閾値計算の根拠、ISA 520.5(c)に基づく精度の文書化

原因分析
デュポン分解を実施した結果、純利益率は7.6%から7.0%へ微減、総資産回転率は横ばい、財務レバレッジは自己株式取得EUR 6Mにより上昇していた。ROE低下の主因は利益率の低下ではなく、株主資本の減少による分母効果だった。監査調書：デュポン分解の各要素、自己株式取得の取締役会決議日と金額

結論：ROE変動の主因は自己株式取得による資本構成の変化であり、収益性の実質的悪化ではないことを確認した。ISA 520の分析的手続がデュポン分解と組み合わさることで、表面的な変動の背後にある真因を特定できた事例である。

よくある誤解

• ROEの低下を自動的に収益悪化と解釈する 自己株式取得や大型増資による分母変動がROEに影響を与える場合がある。デュポン分解で利益率・回転率・レバレッジの三要素に分解し、変動の真因を特定しなければならない。
• 自己資本がマイナスの企業にROEを適用する 累積損失が資本金を超過するとROEは数学的に無意味となる。ISA 520.5(a)は手続の適合性判断を要求しており、この場合は総資産利益率（ROA）など代替指標への切替えが必要である。
• 連結と個別でROEを混同する グループレベルでは親会社株主に帰属する純利益と資本を使用し、非支配持分を除外する。子会社レベルの個別ROEはグループ全体の比率に隠れたエンティティ固有の問題を示す場合がある。ISA 600.31は両レベルでの分析的手続の適切性評価を要求する。
• 閾値を設定せずにROEの変動を評価する ISA 520.5(c)は分析的手続の精度について文書化を要求する。閾値なしの「前期と違う」という観察は、手続の設計要件を満たさない。

関連用語

• 分析的実証手続：ISA 520に基づき財務データ間の関係を分析して虚偽表示を検出する手続。ROEはその代表的な指標。
• 財政状態計算書：ROEの分母である株主資本を表示するIAS 1の主要財務諸表。
• 実施上の重要性：ROEの閾値設定に直結する監査計画上の金額。ISA 320.11で規定。
• 非支配持分（NCI）：連結ROEの計算で親会社持分と区分される少数株主の持分。IFRS 10.22。